ふるさと納税の仕組み、確定申告のやり方などわかりやすくまとめてみます。
「ふるさと納税がお得だというのは知ってるけど、やり方が難しそう」
と二の足を踏んでいませんか?
だとしたらもったいないです!!
わずか実質2,000円で全国各地のおいしい特産品や家電をゲットするチャンスを逃していますよ!
こちらで、その仕組みをわかりやすくまとめていきますので、ぜひ参考にしてみてください。
では具体的に何をすればよいのか、解説します。
1、自分の収入から寄付金額の目安を知る
2、1の目安の限度で、もらえる返礼品を選ぶ
3、申し込み、入金する
4、返礼品が届いて、やったー!
以上。簡単でしょ!
ただし、これで終わりじゃあ、あまりに不親切なんで1個ずつ解説します。
寄付金の上限額は、収入や家族構成、ローンなどの控除額などによって決まります。この上限額の範囲内ならば、実質2000円の負担で済むわけです。
上限額の目安を表にするとこのような感じになります。
例)夫婦のみの給与収入の場合
1人分の給与収入 | 寄付金額の目安 | 税の軽減額 |
300万円 | 19,000円 | 17,000円 |
400万円 | 33,000円 | 33,000円 |
500万円 | 49,000円 | 47,000円 |
600万円 | 68,000円 | 66,000円 |
700万円 | 86,000円 | 84,000円 |
800万円 | 120,000円 | 118,000円 |
900万円 | 142,000円 | 140,000円 |
1,000万円 | 166,000円 | 164,000円 |
つまり年収700万円のサラリーマン家庭の寄付金の目安は、86,000円!
この金額までの寄付金なら、2000円の負担だけということです。
こちらのサイトにある「控除額シュミレーション」を使うと、より具体的な目安を知ることができます。
↓
さとふるの控除シミュレーション
返礼品は各自治体で名産品や工芸品、家電なども用意しています。寄付したい自治体が決まっているならその自治体のホームページから申し込むといいですが、ほしいものから選びたいという場合には以下のふるさと納税サイトを利用することをおすすめします。
こういうサイトを利用するメリットは、手続きが簡単になること。申し込みから決済までネットで完結できます。
それからお礼品がジャンル分けされてるので、目当てのお礼品を探しやすくなること。
以下におすすめのふるさと納税サイトを、利用のしやすさでランキングにしてみました。ご参考に。
ふるさと納税に特化したサイトです。
寄付の履歴が残るので、管理が楽にできるのがいいところ。
返礼品が再入荷したときにメールがもらえるのもうれしい!
電話での問い合わせも可能なので、わからないことがあっても大丈夫。
まずは会員登録から。
メールアドレスが必要です。フリーメールで利用できます。
こちらのサイトの特徴は、家電の返礼品が充実していること。
空気清浄機やパソコン、タブレット、炊飯器など。
もちろんグルメな特産品もたくさんあります。
実質2000円の負担で家電が買える、というのはなんだかテンションが上がります♪
「ログイン」から新規登録して利用しましょう。
珍しい体験型のふるさと納税サイトです。
寄付をするとポイントがもらえて、そのポイントをお好きなレストランで支払いにあてることができます。
こちらのサイトでは寄付金額の半額分のポイントがもらえます。
このポイントは提携する店舗で利用できるという仕組み。
お食事クーポンのような感じですね。
今後、使えるお店が増えることを期待したいです!
上記のようなふるさと納税サイト以外に、楽天市場でもふるさと納税ができる商品がたくさんあります。
見つけ方は、「ふるさと納税 〇〇」と検索してみる。〇〇には欲しい種類の返礼品を入れます、米とか肉とか。
例えば、こんな感じでずらっと商品が出てきます。
⇒楽天市場『ふるさと納税 肉』の検索結果
ちなみに、
楽天市場でふるさと納税を利用するなら、クレジットカードで支払うのがオススメ。クレジットカードのポイントがつきますから。
クレジットカードを持ってない人、初めて作るという方には、楽天カードがイイと思います。
理由は審査が比較的緩くて通りやすいこと、新規入会時にかなりの楽天ポイントがもらえること、もらったポイントをすぐに楽天市場のショッピングで使えること、楽天カードで支払うともらえる楽天ポイントが数倍になること、など。
申し込みや入金の手続きも、ポータルサイトを利用すると簡単にできます。
ネットショッピングのような感じでカートもありますし、個人情報の入力も簡単ですよ。
おそらく返礼品が届いた後に、寄付金受領証明書が届くと思います。この証明書は確定申告の際に必ず必要になるので、しっかり保管しておきましょう。
ただし、サラリーマンの方には「ワンストップ特例制度」があるので、確定申告は不要です(寄付先の自治体が5つまで)。